徒然な日々に

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11月10日(土)

必死に嘘を付き続けようと藻掻く醜悪なヒトモドキ 

9日付けの朝鮮日報の記事から

「慰安婦強制動員なかった」=日本有識者ら米で広告
2012/11/09 16:50
【ニューヨーク聯合ニュース】ジャーナリストの櫻井よしこ氏や作曲家のすぎやまこういち氏ら日本の有識者でつくる「歴史事実委員会」が旧日本軍による従軍慰安婦の強制連行を否定する内容の広告を米紙に掲載し、物議を醸している。

 同委員会は先ごろ、日本の自民党、民主党、無所属国会議員39人と共に米ニュージャージー州の地元紙「スターレッジャー」に「Yes,We remember the facts.(われわれは事実を記憶する)」と題した広告を掲載した。

 この広告は、韓国の歌手キム・ジャンフンさんと韓国広報専門家として知られる誠心女子大学教養教育院の徐敬徳(ソ・ギョンドク)教授が従軍慰安婦問題に対する日本の謝罪を求め、ニューヨークのタイムズスクエアの電光掲示板や米紙ニューヨーク・タイムズに掲載した広告に反論する内容となっている。

 同委員会は広告の中で、日本政府や日本軍が従軍慰安婦の動員に介入したという内容の文書はなく、「性奴隷」と表現される慰安婦らは許可を得て売春行為を行い、収入は当時の日本軍の将校や将軍よりも多かったという暴言を並べた。

 また、日本軍が若い女性らを性奴隷に追い込んだ20世紀最大の人身売買事件という主張は歴史の歪曲(わいきょく)であり、日米の親善関係に悪影響を与えかねないとの主張を展開した。

 今回の広告は、日本軍による従軍慰安婦の強制連行を認めた1993年の河野洋平官房長官談話を撤回すべきだとする日本の極右派陣営の主張を反映しているとみられる。

 河野氏は先月、日本メディアとのインタビューで、「紙の証拠がないからといって、戦後半世紀を超えて今も苦しむ女性の存在や戦争中の悲劇までなかったと言わんばかりの主張には、悲しみさえ覚える」と述べた上で、日本の人権意識が疑われ、国家の信用を失いかねないと懸念を示した。

 在米韓国人の権利伸張運動を展開している団体で、慰安婦の碑の設置を主導した市民参与センターのキム・ドンソク常任理事は「一連の流れから見て、ニュージャージーを中心に米国で、慰安婦問題を否定・歪曲しようとする日本側の攻勢がさらに強まると予想されるだけに、戦略的な対応が必要だ」と話している。

 朝鮮人とその支援を受けているバカどもに物議を醸し出しているだけですね、何時もながら。

 以前にも記したように、日韓政府による合同調査で判明したのは朝鮮人慰安婦は自主的になったか、さもなくば親に売られたり、同じ朝鮮人に騙されたり、拉致されてなったのであり、日本政府や軍、警察によって強権的になったわけではないし、ましてその扱いが奴隷と称されるようなものでなかったことももはや語るまでもなく明らかになっている真実ですしね。

 そも、不思議なことに韓国では彼らが言うところの性奴隷が人権侵害の主張や職業の自由を要求して現在、前大統領の実行した売春婦追放令の撤回を求め続けています

 過去には万単位の朝鮮人性奴隷によるデモも実行されていますし、現在では日本、アメリカ、そしてオーストラリアの3カ国を中心に、世界に10万人以上と言われる朝鮮人性奴隷が自ら職場を求めて韓国から逃亡し、今尚自らの意思で性奴隷としての日々を過ごしているそうです。

 朝鮮日報によれば朝鮮人の男は7割が1つ以上の精神病を持っているそうですが、そんなイカレた男の遺伝子によって誕生する女もまたマトモではないんでしょう。

 何せ連中自らがこうも執拗に、粘着に事実を捏造してまで騒ぎ続ける慰安婦に自ら進んで10万人以上もなり続けているというのは、尋常一様な思考回路を持った民族には到底不可能ですものね。

 そしてこの記事の一番のポイントは慰安婦のなり方や給与について、朝鮮日報が「暴言を並べた」と表現していることです。

 通常であればこういう場合、朝鮮日報は必ず「妄言を吐いた」と表します。

 では、何故今回は大好きな「妄言」ではなく、「暴言」としたのか?

 答えは簡単で、件の記事には慰安婦に莫大な給与が掲示されていたことや正当な手続きに則って募集がされていたことを示す当時の新聞記事、更には軍を詐称して女性を連れ去るという違法行為を行なっていたブローカーを検挙したことを報じる当時の新聞記事が掲載されていたためです。

 連中が掲げる妄想の産物である「真実」を歴史的な証拠に基づいた「事実」が打ち破ってしまったため、お得意の否定語「妄言」を書き記すことが出来なかったわけです。

 何せ武力を背景に村落へ押し入って片っ端から拉致すればいいのに、300円もの月給を掲示した上で人数を区切った募集なんて必要ありませんし、そうやって性奴隷を連れてきたブローカーを逮捕し、その事実を公表するなんて真似をすればその後の慰安婦集めが困難になるのは自明なんですから、するわけもない。

 こっちの額は前に書いたか覚えていないので掲載しますが、昭和十八年に実施が決まった『陸軍軍属南方要員募集要綱』には、燃料の取得や研究を行う実業学校卒業者の募集で、陸軍雇員の待遇で月給が四十五円、戦時増俸が八十五円とあって、軍曹が三十円二等兵が六円の時代に破格だった光人社NF文庫 N-381『陸軍燃料廠』の作者石井正紀氏が同書の中に記しており、軍曹の10倍、二等兵の50倍となるわけで、300円の月給が如何に破格の額であったか分かります。

 現に過去、2万6千円以上もの郵便貯金の返還を求めて元慰安婦が訴訟を起こし、その事実が確認されており、性奴隷なんて立場でなく、それだけの実入りがある商売であったことは既に立証済みです。

 結局はマトモな反論ができなくなって、「暴言」なんてわけのわからぬ物言いをした挙句、それでも反論しようと必死になって世紀の売国奴、河野のゴミ虫の弁なんて持ち出してますけど、むしろ奴のバカさと腐りきった売国根性を克明に浮かび上がらせただけですね。

 河野のゴミ虫の弁には、「紙の証拠がないからといって」とありますが、あの談話は聞き取り調査の結果も踏まえた上で証拠が見つけられなかったために出したものであることは他ならぬ談話を出したゴミ虫自身が最も知っていることであり、初っ端からして自らの売国行動を正当化するために嘘をこのゴミ虫はついているのです。

 加えて、日本側は件の広告でも掲載しているように軍による拉致の否定を行うために慰安婦を正当な手続きに則って募集していた証拠を示しており、存在を否定しているというのも明らかに自らを正当化するための妄想です。

 「戦争中の悲劇」とやらの意味は分かりませんが、暴行を受けただの何だのについては幾度も証言を繰り返す内に挿入されていった後付けの創作話であるのは言うまでもなく、悲劇があるとすれば自らさえも自らの嘘で洗脳されて本当が何なのかわからなくなるチョウセンヒトモドキの知能の低さ、存在そのものでしょう。

 実際、こういう事実を突きつけられてもアメリカのチョウセンヒトモドキは「慰安婦問題を否定・歪曲しようとする日本側の攻勢がさらに強まると予想される」と現実から目を逸らしてお得意の「妄言」を自分で吐き続けているのですから。

 知能も品格も遥かに人に劣る劣等種故の哀れさですが、だからと言って情けなど掛ける必要は微塵もなく、徹底的に叩き潰して二度と舐めたマネが出来ないようにいい加減しっかり調教すべきですね。

 いわゆる従軍慰安婦について歴史の真実から再考するサイト「the FACTS」
 http://www.ianfu.net/
facts/facts.html

 zakzak『韓国は“売春”輸出大国?10万人超が遠征売春』
 http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/
news/20120708/frn1207080800002-n1.htm
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